誰がサービス業に就くのか

「誰がサービス職種に就くのか」という問いに対して、日本労働研究機構「サービス経済化の進展と雇用・就業構造の変化」プロジェクト(1995)は、「最も大きな影響をおよぼすのは新規入職者が職業を選択する際であることになる。日本の場合、労働市場への参入はそのほとんどが新規学卒者で占められている。専門的・技術的職業は大学等の高等教育機関やその職業固有の専門養成機関で教育訓練することが多い。また、管理的職業に新規入職者がつくことはほとんどなく、専門的・技術的職業や事務従事者が一定の経験を積んだうえで昇格するというのが一般的である。事務や販売、サービスの職業は特に参入資格というものはない場合が多く、職務を遂行するために必要な知識や技能は仕事をしながら身につけていくという、いわゆるオン・ザ・ジョブ・トレーニングが一般的である」と述べている。確かに、実際の職務内容についてはその職業固有の専門性が必要となるため、OJTは必要不可欠である。日本におけるOJTでは、職業固有の専門性以外に、仕事に対する意識付けや最低限の知識の習得を行ってきたが、近年では仕事への意識や最低限の知識は、個々の裁量による独学もしくは就職前に習得しておくことが望まれている。